YouTubeの登録者が増えない企業へ|増やさなくても売上が立つ理由

『YouTubeを続けているのに、チャンネル登録者がなかなか増えない』
『登録者が1,000人、500人に届かないと、問い合わせや売上にはつながらないのではと不安』
『登録者を増やすために、トレンドやエンタメの企画をやるべきか迷っている』

YouTubeの登録者が増えないことについて、このような悩みはありませんか。

YouTubeのチャンネル登録者が増えないからといって、売上が増えないわけではありません。株式会社Tsuzuruが2年ほど支援しているブランド品の買取の会社のチャンネルは、登録者1,300人ほどですが、問い合わせや売上につながり、集客の役割も果たしています(2026年9月時点)。カギになるのは、YouTube検索から、関心の高い見込み客に動画を見てもらうことです。

本記事では、累計約30社のYouTube運用と動画制作を支援してきた株式会社Tsuzuru代表の馬場俊輔が、登録者を増やさなくても売上が立つ理由と、企業が狙うべきYouTube検索の考え方を解説します。

これからYouTubeを立ち上げる会社や、立ち上げたものの登録者がなかなか伸びずに悩んでいる会社は、自社のチャンネルに当てはめながら読んでみてください。

この記事の要点

  • 株式会社Tsuzuruが2年ほど支援している、ブランド品の買取を行う株式会社retro 様のチャンネルは、登録者1,300人ほどですが、問い合わせや売上につながっています(2026年9月時点)。登録者が400〜500人ほどのころから、問い合わせは来ていました。
  • YouTubeの動画の見られ方は、大きく「おすすめ欄」と「YouTube検索」の2つです。株式会社Tsuzuruは、企業のチャンネルには、基本的にYouTube検索をおすすめしています。
  • YouTube検索から動画を見る人は、基本的に、そのキーワードにいちばん関心がある顕在層です。再生回数が50回、200回でも、見込み客の可能性がある人に見てもらえる、なかなかない機会になります。
  • 競合が、ユーザーが検索しそうなキーワードの動画を作っていなければ、大きなチャンスです。仮に毎月50人が検索しているのに、それを満たす動画がない場合、そこを自社で埋められれば、50人の見込み客を獲得できます。
  • 動画に納得した人は、チャンネル登録より問い合わせをすると馬場は考えています。登録者を追いかけてトレンドやエンタメの企画で潜在層まで広げると、再生回数は増えても売上が上がらない動画ができてしまうことがあります。

動画で見たい方は、こちらからどうぞ。

YouTubeの登録者が増えなくても、売上につながる?

YouTubeのチャンネル登録者が増えなくても、売上にはつながります。必ずしも登録者を伸ばさなくても、売上を立てる方法はちゃんとあります。

株式会社Tsuzuruは、ブランド品の買取を行う株式会社retro 様のYouTubeを、2年ほど支援しています。チャンネル登録者は1,300人ほどです(2026年9月時点)。

「2年やって、1,300人しか届いていないのか」と思われる方もいるかもしれません。けれども実際には、問い合わせや売上にちゃんとつながっていて、集客の役割も果たしています。いまは、月に10〜15本ほどの動画を投稿しています。

チャンネル登録者がそこまで増えなくても、売上は立っています。その方法が、YouTube検索を狙うことです。ここからは、その考え方を順に解説します。

企業のYouTubeは、おすすめ欄とYouTube検索のどちらを狙うべき?

動画の1コマ:馬場が「YouTube検索の方をおすすめしてます」と話している場面

株式会社Tsuzuruでは、企業がYouTubeのチャンネルを運営する場合、基本的にはYouTube検索をおすすめしています。

YouTubeの動画の見られ方は、大きく2つ

YouTubeの動画の見られ方は、大枠で2つに分かれます。

  • おすすめ欄:YouTubeを開いたときに、そのまま出てくる画面です。ブラウジングとも呼ばれます
  • YouTube検索:YouTubeの検索窓に言葉を入れたときに、出てくる動画です

株式会社Tsuzuruが運用するときも、基本的には、検索した視聴者が支援先の動画にたどり着くように設計しています。

なぜYouTube検索をすすめるのか?

理由は、とてもシンプルです。検索して自社の動画を見てくれる人は、基本的には、いわゆる顕在層だからです。

見る人を、どのくらい興味や関心があるかで、潜在層・準顕在層・顕在層に分けたとき、そのキーワードにいちばん関心がある人が、自社の動画を見てくれます。これが、YouTube検索の仕組みです。

YouTube検索を狙うと、なぜ再生回数が少なくても問い合わせにつながる?

YouTube検索から動画を見る人は、見込み客の可能性がある人だからです。動画の内容に納得してもらえれば、再生回数が少なくても、問い合わせにつながります。

例:「シャネル 買取」で検索する人

YouTube検索を狙うとは、検索窓に言葉が入れられたときに、自社の動画が出てくるように、しっかり作り込んでおくことです。これが、とても大事です。

たとえばブランド品の買取のチャンネルなら、「シャネル 買取」のような言葉です。こうした言葉で検索してくる人は、基本的には、シャネルのバッグの買取を頼みたい人だと考えられます。

その人が動画を見て、内容に納得したり、「いいな」と思ったりすれば、そのまま問い合わせにつながります。「動画を見たのですが、査定してもらえませんか」というイメージです。

再生回数が50回、200回でも、なかなかない機会

こうした動画は、正直、再生回数が1,000回、2,000回までいかないこともあります。

けれども、仮に再生回数が50回、200回だったとしても、検索から「シャネル 買取」などと調べてきた人なら、ある程度、見込み客の可能性があります。見込み客に50回、200回と動画を見てもらえるのは、なかなかない機会です。

競合が作っていないキーワードは、大きなチャンス

競合が、ユーザーが検索しそうなキーワードの動画を作っていないなら、それは大きなチャンスです。

仮に、あるキーワードで毎月50人が検索しているのに、それを満たす動画がないとします。そこを自社で埋められれば、50人の見込み客を獲得できます。

注意:ただ動画を置いておけばよいわけではない

1つだけ、勘違いしてほしくないことがあります。検索に表示されるから、50回見てもらえるからといって、ただ動画を置いておけばよい、というわけではまったくありません。

問い合わせをしてもらえるかどうかには、置いてある動画が有益か、見た人に納得してもらえる内容かが関わってきます。動画としてしっかり作り込まれているか、見た人が納得する内容になっているかを、ぜひ確かめてみてください。

「自社なら、どのキーワードを狙えばよいか」のご相談は、
無料で受け付けています。

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企業のYouTubeは、登録者を増やさなくても大丈夫?

動画の1コマ:馬場が「結論、もちろん登録者数は増やさなくて大丈夫です」と話している場面

結論からいうと、もちろん登録者は増やさなくて大丈夫です。とはいえ、登録者が増えないと不安だ、という声も聞こえてきそうです。理由を説明します。

動画に納得した人は、登録より問い合わせをすると考えられる

YouTubeで検索して動画を見た人は、気になったら問い合わせをする、という動きをすると馬場は考えています。

ここで大事なのは、動画を見て内容に納得した人は、チャンネル登録をするより、そのまま問い合わせをするだろう、ということです。

チャンネル登録は、発信者を定期的に見たい人がするもの

チャンネル登録をするのは、そのYouTuberや発信している人を、定期的に見たいからです。毎週その会社の動画を見続けたい、という人はあまりいないのではないかと馬場は考えています。

株式会社Tsuzuru 代表取締役 馬場俊輔
馬場(Tsuzuru代表)

YouTubeを普段から見ている人ならわかると思うんですけど、いまはめちゃくちゃいっぱいチャンネルがあるんですよね。だから正直、チャンネル登録をしないまま、気になる動画を探している人って結構多いんです。

登録者を追いかけると、誰にも刺さらない動画になることがある

逆に、チャンネル登録者を追いかけ始めると、より多くの人に好かれる動画を作っていかなければなりません。トレンドに乗った企画や、エンタメ性の強い企画です。

こうした企画を続けると、検索から入ってくる顕在層からは離れ、自社のサービスにあまり興味や関心がない潜在層まで、動画を広げていく必要が出てきます。

会社や発信者の認知を広めるためには、大事なことかもしれません。ただ、馬場がいろいろな事例を見て思うのは、潜在層に向けた動画を作ったがために、誰にも刺さらない動画ができてしまうことです。

再生回数は増えるけれど、売上はまったく上がらない。これが、いちばんもったいないパターンです。

企業がYouTubeのチャンネルを運営するのは、あくまで売上や集客のためです。薄い企画や浅いテーマで潜在層までターゲットを広げ、自社の認知を取りに行くのは、あまり得策ではないと馬場は考えています。株式会社Tsuzuruは、この考えで支援をしています。

登録者を追いかける運用と、YouTube検索を狙う運用の違いを、表にまとめます。

登録者を追いかけるYouTube検索を狙う
作る企画トレンドに乗った企画、エンタメ性の強い企画狙うキーワードを満たす、有益で納得してもらえる動画
見てくれる人自社のサービスにあまり関心がない潜在層まで広がるそのキーワードにいちばん関心がある顕在層
再生回数増える1,000回、2,000回に届かないこともある
売上誰にも刺さらない動画になると、まったく上がらない内容に納得してもらえれば、問い合わせにつながる

登録者は何人いれば、YouTubeから問い合わせが来る?

問い合わせが来るために必要な登録者の人数は、決まっていないと馬場は考えています。登録者が200人でも100人でも、見ている人にきちんと動画が届けばよい、というだけの話です。

株式会社retro 様のチャンネルは、2026年9月時点で登録者1,300人ほどで、査定の依頼や問い合わせが来ています。登録者が400〜500人ほどのころから、そうした問い合わせはちゃんと来ていました。

株式会社Tsuzuru 代表取締役 馬場俊輔
馬場(Tsuzuru代表)

1,000人は行かなきゃいけないんじゃないか、500人は行かなきゃいけないんじゃないか、と思う方もいるかもしれません。でも、そういうのはまったくなくてですね。

検索するユーザーに、自社の動画が表示されるように作る。そこだけを意識して、取り組んでみてください。

YouTubeの登録者が増えないとき、まず何をすればよい?

動画の1コマ:馬場が「自分たちが狙いたいキーワードを調べた上で」と話している場面

まず、自社が狙いたいキーワードを調べたうえで、そのキーワードを満たす動画が市場にあるかを調べてください。これからYouTubeを立ち上げる会社も、立ち上げたものの登録者がなかなか伸びない会社も、同じです。

市場にある場合は、それを上回る上位互換の動画を作ることに力を注ぎます。市場にない場合は、先ほどお伝えしたとおり、大きなチャンスです。

自社のチャンネルが当てはまっているか、次の点を確かめてみてください。

  • 自社が狙いたいキーワードを調べている
  • そのキーワードを満たす動画が、市場にあるかを調べている
  • 市場にある場合は、それを上回る上位互換の動画を作っている
  • 動画が有益で、見た人が納得できる内容になっている
  • トレンドやエンタメの企画で、登録者を追いかけていない

よくある質問

Q
企業のYouTubeは、チャンネル登録者を増やさないといけませんか?
A

増やさなくて大丈夫です。動画を見て内容に納得した人は、チャンネル登録をするより、そのまま問い合わせをすると馬場は考えています。登録者を追いかけて潜在層まで動画を広げると、再生回数は増えても売上が上がらない動画ができてしまうことがあります。

Q
登録者が何人いれば、YouTubeから問い合わせが来ますか?
A

決まった人数はないと馬場は考えています。株式会社Tsuzuruが支援している株式会社retro 様(ブランド品の買取)のチャンネルでは、登録者が400〜500人ほどのころから、問い合わせが来ていました。登録者が200人でも100人でも、見ている人に動画がきちんと届けばよい、というのが馬場の考えです。

Q
再生回数が少ない動画でも、意味はありますか?
A

あります。YouTube検索から来た人は、基本的に、そのキーワードにいちばん関心がある人です。再生回数が50回、200回でも、見込み客の可能性がある人に見てもらえるのは、なかなかない機会です。動画の内容に納得してもらえれば、問い合わせにつながります。

Q
YouTubeの登録者が増えないとき、何から始めればよいですか?
A

まず、自社が狙いたいキーワードを調べ、そのキーワードを満たす動画が市場にあるかを調べます。なければ大きなチャンスです。あれば、それを上回る上位互換の動画を作ることに力を注ぎます。

登録者を追うより、YouTube検索で見込み客に届けて、売上につなげよう

企業のYouTubeは、チャンネル登録者が増えなくても、売上につなげられます。大事なのは、YouTube検索から、そのキーワードにいちばん関心がある人に動画を見てもらうことです。

自社が狙いたいキーワードを調べ、それを満たす動画が市場にあるかを確かめるところから、始めてみてください。

株式会社Tsuzuruは、埼玉のYouTube運用代行・動画制作会社です。「自社なら、どのキーワードを狙えばよいか」「どんな企画をやればよいか」というご相談も受け付けています。

ご相談は無料です。

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この記事の解説者

株式会社Tsuzuru 代表取締役 馬場俊輔

馬場 俊輔
株式会社Tsuzuru 代表取締役

2024年8月に動画制作代行として独立し、2025年7月に株式会社Tsuzuru(埼玉県さいたま市)を設立。スクール・教育系の企業様を中心に、累計約30社のYouTube運用と動画制作を支援しています。自社のYouTubeチャンネル「1社に1つYouTubeを」でも、企業のYouTube活用について発信しています。

会社概要を見る

この記事は、株式会社Tsuzuru 代表取締役 馬場俊輔が、自社のYouTubeチャンネル「1社に1つYouTubeを」で話した内容(2026年9月22日公開)をもとにまとめたものです。成果の数字は、動画の公開時点のものです。