「自社でYouTubeを始めたいけれど、何から手をつければ良いかわからない」と悩む企業担当者の方も多いのではないでしょうか。
YouTubeチャンネルはアカウントの選び方を間違えると、あとから管理を引き継ぎにくくなる可能性があります。
本記事では、企業がYouTubeチャンネルを開設する手順から、運用のポイントや費用相場まで解説します。
これから自社でYouTubeを始める方は、ぜひ参考にしてください。
株式会社Tsuzuruでは、企画立案から撮影、編集、投稿、アナリティクス分析まで、YouTube運用を一貫してサポートしています。
YouTube運用について相談したい方は、お気軽にお問い合わせください。
企業YouTubeチャンネルの開設4ステップ
企業がYouTubeチャンネルを開設する手順は、以下の4つです。
- ステップ1.企業用のGoogleアカウントを用意する
- ステップ2.ブランドアカウントでチャンネルを開設する
- ステップ3.チャンネル名・アイコン・バナーを設定する
- ステップ4.管理者を追加して複数人で運用できるようにする
ステップ1.企業用のGoogleアカウントを用意する
YouTubeチャンネルを作る前に、会社名義のGoogleアカウントを用意しましょう。
担当者個人のアカウントで開設すると、退職や異動の際に管理の引き継ぎが難しくなったり、個人の氏名やプロフィールが表示されたりする可能性があるためです。
まずはGoogleのアカウント作成ページから、社名や部署名で新しいアカウントを作成しましょう。
会社のドメインで発行したメールアドレスを使用すれば、管理部門でも運用状況を把握しやすくなります。
長期的に運用するためにも、初めから会社名義で管理できる体制を整えておくことが大切です。
ステップ2.ブランドアカウントでチャンネルを開設する
企業がYouTubeチャンネルを作るときは、ブランドアカウントを選びましょう。
まず、用意した企業用のGoogleアカウントでYouTubeにログインし、プロフィール写真から「設定」を開きます。
次に「新しいチャンネルを作成する」を選び、プロフィール写真・名前・ハンドルを入力すれば作成完了です。
ハンドルとは、チャンネルのURLに使われる「＠」から始まるIDのことです。
なお、ブランドアカウントの作成はパソコンまたはモバイルサイトから行えます。
ステップ3.チャンネル名・アイコン・バナーを設定する
チャンネルを作成したら、公式チャンネルであることが一目でわかる状態に整えましょう。
チャンネル名は、社名やサービス名をそのまま使うのが基本です。
たとえば、以下のような名前が考えられます。
- 株式会社〇〇
- 株式会社〇〇【公式】
- 〇〇公式チャンネル
似た名前の企業と混同されそうな場合は、「株式会社〇〇【公式】」のように公式表記を加えるとわかりやすくなります。
アイコンには会社のロゴを設定し、バナー画像には事業内容や投稿内容が伝わる情報を入れましょう。
また、概要欄には自社サイトへのリンクを設置しておくと、動画を見て興味を持った視聴者を問い合わせページへ誘導できます。
企業の公式チャンネルとして信頼感を高めるためにも、チャンネル開設時に基本情報を整えておくことが大切です。
ステップ4.管理者を追加して複数人で運用できるようにする
チャンネルを開設したら、複数人で管理できる体制を整えましょう。
企業での運用に使う主な権限は、以下のとおりです。
- 所有者：チャンネルの削除を含む、すべての操作が可能
- マネージャー：権限の管理やコンテンツの公開・削除が可能
- 編集者：コンテンツのアップロードや公開、情報の編集が可能
- 閲覧者：チャンネル情報やアナリティクスなどの閲覧が可能
メンバーを追加するには、YouTube Studioの「設定」から「権限」を開き、「招待」をクリックします。
メールアドレスと役割を設定し、相手が承認すると共同管理が可能です。
管理者が1人だけでは、退職や異動などで運用が止まるリスクがあります。
チャンネル開設時から複数人を登録し、いつでも引き継ぎができる体制を整えておきましょう。
企業のYouTubeチャンネルと個人アカウントとの違い
企業がYouTubeチャンネルを運用する場合は、個人アカウントではなくブランドアカウントが適しています。
個人アカウントとブランドアカウントの主な違いは、以下のとおりです。
| 比較項目 | ブランドアカウント | 個人アカウント |
|---|---|---|
| チャンネル数 | 1つのGoogleアカウントで最大100個 | 1つのGoogleアカウントにつき1個 |
| 所有者 | 変更できる | 変更できない |
| 管理者 | 複数人で管理できる | 複数人で管理できる |
| リンクできるサービス | YouTubeチャンネルのみ | Googleサービス全般 |
企業運用で重要なのは、チャンネルの所有者を変更できるかどうかです。
個人アカウントで開設したチャンネルは所有者を譲渡できないため、担当者が退職の際に引き継ぎが難しくなる可能性があります。
長期的な運用を考えるなら、所有者を変更できるブランドアカウントを選びましょう。
企業がYouTubeチャンネルを開設するメリット
企業がYouTubeチャンネルを開設するメリットは、以下の4つです。
- 投稿した動画が資産として残る
- 幅広い世代に情報を届けられる
- YouTubeとGoogleの両方から流入を見込める
- 採用活動にも活用できる
YouTubeに投稿した動画は公開し続けられるため、過去の動画からも継続的な集客が期待できます。
また、幅広い年代のユーザーが利用しているため、BtoBの決裁者へのアプローチにも活用できます。
YouTube内だけでなくGoogle検索からの流入も見込めるため、見込み顧客との接点を増やせる点もメリットです。
採用活動では、職場の雰囲気や社員の人柄を動画で伝えることで、求職者が入社後をイメージしやすくなり、ミスマッチの防止につながります。
企業がYouTubeを活用するメリット・デメリットについては以下の記事で詳しく解説しています。
≫企業がYouTubeを活用するメリットとデメリットは？失敗につながる原因や成功事例も紹介
企業YouTubeチャンネルにおける目的別の活用方法
企業がYouTubeを活用する際は、目的に合わせてKPI（重要業績評価指標）の設定が大切です。
主な活用目的とKPIは、以下のとおりです。
- ブランディング：チャンネル登録者数・視聴維持率
- サービス紹介：Webサイトへのクリック率
- お役立ち情報の発信：検索流入数・再生回数
- 採用：応募数
- BtoBリード獲得：コンバージョン数
たとえば、ブランディングが目的の場合は、企業理念や社員の想いを伝える動画を発信します。採用が目的の場合は、社員インタビューや1日の仕事の流れを紹介します。
このように、目的によって発信する動画の内容はさまざまです。
目的とKPIをあらかじめ決めておけば、動画の方向性がぶれにくくなります。
企業YouTubeチャンネル開設後に動画を伸ばす運用のコツ
YouTubeで動画を伸ばすには、以下の3つの指標を確認しながら改善を続けることが重要です。
- 表示回数
- クリック率
- チャンネル登録率
表示回数は、動画のサムネイルが視聴者に表示された回数です。表示回数を増やすには、視聴者のニーズに合ったテーマを選びましょう。検索キーワードを意識してタイトルを付けることも大切です。
クリック率は、表示された動画がクリックされた割合です。クリック率を高めるには、タイトルとサムネイルを見直しましょう。動画を見るメリットが一目で伝わるタイトルやサムネイルが効果的です。
チャンネル登録率は、動画を視聴した人がチャンネル登録した割合です。登録につなげるには、関連動画を案内して継続視聴を促しましょう。
立ち上げ期は、ショート動画で認知を広げる方法も有効です。その上で、長尺動画へ誘導しましょう。
3つの指標を確認すれば、改善すべきポイントを判断しやすくなります。
企業YouTubeチャンネルの運用にかかる費用相場
企業YouTubeチャンネルの運用費用は、社内で制作するか外注するかによって大きく変わります。
主な費用相場は、以下のとおりです。
- 社内で制作する場合：年間50〜150万円程度
- 動画編集のみ外注する場合：1本3〜8万円程度
- 企画から分析まで外注する場合：月額50〜200万円程度
社内で制作する場合は、機材費や編集ソフトのライセンス費がかかります。さらに、担当者の人件費も含めて考える必要があります。
動画編集のみを外注する場合は、月5本で15〜40万円程度が目安です。
企画・撮影・編集・分析まで依頼する場合は、外注費が高くなります。費用は、撮影頻度や動画本数、依頼する業務範囲によって変わります。
自社の予算や運用体制に合わせて、適した方法を選びましょう。
動画制作の費用については、以下の記事で詳しく解説しています。
≫動画制作の費用相場は？見積もり書の確認ポイントや料金を安く抑えるコツを解説
企業YouTubeチャンネルでよくある失敗
企業のYouTube運用でつまずきやすいポイントは、以下の5つです。
いずれも、開設前の準備や社内での認識共有によって防ぎやすくなります。
事前に確認し、スムーズな運用につなげましょう。
目的とターゲットが曖昧なまま開設してしまう
YouTubeチャンネルを開設する前に、目的とターゲットを明確にしておきましょう。
とりあえず開設しただけでは、投稿内容が決まらず、運用が止まりやすくなります。
たとえば、YouTubeを始めることだけが決まり、集客と採用のどちらを目的にするのか定まっていないケースです。
目的が曖昧なままでは、企画の方向性もまとまりません。
まずは、誰に何を届けるチャンネルなのかを決めることが大切です。
「30代の採用候補者に、現場の雰囲気を伝える」のように具体化すれば、発信する内容も決めやすくなります。
完璧な動画を目指して更新が止まる
動画は完璧を目指しすぎず、投稿と改善を繰り返しましょう。
動画の品質にこだわりすぎると、1本の制作に時間がかかり、投稿を続けにくくなります。
たとえばテレビCMのような完成度を目指すと、撮り直しや修正が増え、担当者の負担も大きくなります。
まずは動画を公開し、再生数や視聴維持率を確認しましょう。
最初から完璧を追求するのではなく、公開して反応を見る運用が大切です。
担当者に属人化して引き継げなくなる
YouTubeチャンネルは、複数人で管理できる体制を整えておくことが大切です。
担当者個人のGoogleアカウントで開設すると、退職や異動の際にチャンネルの引き継ぎが難しくなります。
ブランドアカウントで開設していても、管理者が1人だけでは運用が滞るリスクがあります。
担当者が長期間不在になると、投稿やコメント対応ができなくなる可能性があるためです。
こうした事態は、ステップ1とステップ4で紹介した設定で防げます。
会社名義のGoogleアカウントを用意し、複数の管理者を登録しておきましょう。
分析と改善をしないまま投稿を続ける
YouTubeを運用する際は、アナリティクスを確認しながら改善を続けることが大切です。
投稿だけを続けていると、再生数が伸びない原因を判断できません。
主な原因は、次のとおりです。
- 動画が十分に表示されていない
- タイトルやサムネイルがクリックされていない
- 動画の内容が視聴者のニーズに合っていない
数値を確認せずに施策を続けると、効果の薄い取り組みに時間を使ってしまう可能性があります。
たとえば、表示回数が少なければ動画のテーマやタイトルを見直します。
クリック率が低ければ、タイトルやサムネイルを改善しましょう。
指標と改善策をセットで考えることで、次に取り組むべきことが明確になります。
短期で成果を求めて数カ月でやめてしまう
YouTubeは短期的な成果だけで判断せず、中長期で運用しましょう。
チャンネル開設直後は、再生数やチャンネル登録者数が思うように伸びないこともあります。
早い段階で効果がないと判断すると、成果が出る前に運用をやめてしまう可能性があります。
そのため、運用前に以下の3つを決めておきましょう。
- 運用を継続する期間
- 成果を判断する指標
- 撤退や見直しを検討する条件
立ち上げ期は、登録者数だけで判断せず、投稿本数や視聴維持率も確認します。
「一定期間運用しても問い合わせが増えなければ見直す」のように、撤退や見直しの条件も具体的に決めておきましょう。
社内で評価基準を共有しておけば、短期的な数字に左右されず、計画的に運用を続けやすくなります。
企業YouTubeチャンネルの開設でお悩みなら株式会社Tsuzuruにご相談ください
企業YouTubeチャンネルを成果につなげるには、運用まで見据えた設計が欠かせません。
しかし、本業と並行して企画から分析まで担うのは、担当者にとって大きな負担です。
自社にノウハウやリソースが不足している場合は、プロへの外注も選択肢のひとつです。
弊社Tsuzuruでは、丁寧なヒアリングをもとに目的や課題を整理し、YouTube運用をトータルでサポートします。
- 企画立案
- 動画撮影
- 編集
- 投稿
- アナリティクス分析
これらの工程を一貫して支援し、目的の曖昧さや更新停止、属人化、分析不足、早期撤退といった課題を防ぎやすくします。
また、少数精鋭の体制で、担当者と直接やり取りできることも弊社の強みです。細かな要望にも柔軟に対応いたします。
何から始めれば良いかわからない方は、お気軽にご相談ください。
弊社Tsuzuruが支援した企業YouTubeチャンネルの成功実績
弊社Tsuzuruでは、視聴回数や登録者数の増加だけでなく、リード獲得まで見据えたコンセプト設計を大切にしています。
たとえば、公務員向けスクールを運営する安彦和美様の「公務員が自力で稼げるチカラをつけるch」では、企画・編集・分析を担当しました。
支援開始当初は起業や不動産投資といったスクールに関連するテーマを中心に発信していましたが、新しい視聴者への広がりが課題でした。
アナリティクスをもとに視聴者の関心を分析し、以下の改善を実施しています。
- 公務員の退職やお金の不安に関するテーマへ変更
- 冒頭30秒で興味を引く動画構成へ改善
- 動画からメルマガ登録につなげる導線を設計
その結果、チャンネル登録者数は3カ月で約1.4倍となり、1,325人増加しました。メルマガ登録者数も21.6％伸びています。
視聴者が求めるテーマを見極め、成果につながる導線まで設計できることが弊社の強みです。
企業YouTubeチャンネルの開設に関するよくある質問
企業YouTubeチャンネルの開設に関するよくある質問は、以下のとおりです。
個人アカウントを企業アカウントに移行できますか？
すでに個人アカウントで開設していても、ブランドアカウントへ移行できます。
YouTubeの「詳細設定」ページを開き、「チャンネルをブランドアカウントに移行」を選択します。その後は、画面の案内に沿って手続きを進めましょう。
移行後も、動画やチャンネル登録者数、再生リストは引き継がれます。
ただし、GoogleフォトやほかのGoogleサービスに保存したデータは移行されません。
また、移行後は権限を再設定する必要があります。
手続きが完了したら、管理者の追加も済ませておきましょう。
チャンネルの認証バッジはどうすれば付きますか？
チャンネル登録者数が10万人に達し、申請後にYouTubeの審査を通過すると認証バッジが付与されます。
申請に必要な条件は、以下のとおりです。
- チャンネル登録者数が10万人に達している
- Googleアカウントで2段階認証プロセスを有効にしている
- バナー画像・プロフィール写真・説明文・1本以上の動画を公開している
条件を満たすと、YouTube Studioの「設定」→「チャンネル」→「認証バッジ」から申請します。
申請後は、チャンネルの真正性や完全性についてYouTubeの審査が行われます。
申請できるのは、チャンネルのオーナーまたは管理者です。
認証バッジが付くと、類似した名前のチャンネルと区別しやすくなり、公式チャンネルであることを視聴者に示せます。
開設して何カ月くらいで成果が出ますか？
成果が出るまでの期間は運用内容によって異なりますが、半年から1年を目安に考えておきましょう。
YouTube運用では、段階に応じて確認する指標を変えることが大切です。
開設から3カ月ほどの立ち上げ期は、投稿本数や視聴維持率を目安に運用状況を確認します。
まずは動画を蓄積し、視聴者の反応を分析するためのデータを集める時期です。
成長期に入ったら、表示回数やチャンネル登録率を確認します。どのテーマや動画が伸びているのかを分析しましょう。
その後は、問い合わせや採用応募といった最終的な成果も確認します。
段階に応じて見る指標を変えることで、短期的な数字だけで成果を判断するのを防げます。
動画は週何本投稿すべきですか？
投稿本数よりも、無理なく継続できるペースで投稿と検証を繰り返すことが重要です。
週3本を目標にしても、短期間で更新が止まってしまっては継続的な運用につながりません。
一方、週1本でも半年続ければ、約26本の動画を蓄積できます。
投稿頻度は、社内の体制や担当者の稼働時間を考慮して決めましょう。
立ち上げ期は、週1〜2本程度がひとつの目安です。
投稿後は、再生数や視聴維持率といったデータを確認し、次の企画や動画内容を改善します。
ショート動画を組み合わせれば、制作の負担を抑えながら投稿頻度を保ちやすくなります。
企業YouTubeチャンネルは正しい手順で開設すれば資産になる
今回は、企業がYouTubeチャンネルを開設する手順や個人アカウントとの違い、開設時の注意点を解説しました。
企業YouTubeを始める際は、以下の4点を押さえましょう。
- 企業用のGoogleアカウントを用意する
- ブランドアカウントで開設する
- 名前・アイコン・バナーを整える
- 複数人で管理できるよう設定する
正しい手順で開設し、複数人で管理できる体制を整えることで、動画を会社の資産として積み上げていけます。
弊社Tsuzuruでは、企画立案からアナリティクス分析まで一貫してサポートし、継続できる運用体制づくりまで支援しています。
YouTubeの開設や運用でお悩みの企業担当者の方は、ぜひ以下のフォームからお問い合わせください。